【実店舗版】2018年の小売トレンドを予測!
「2018年の小売はどんなトレンドになっていくんだろう…」
と思っている方。
これからのトレンドを押さえることで、常に変化する市場でも先手を打って、売上をキープすることができます。
とはいえ、トレンドを全て追いかけるのは難しいですよね。
そこで、この記事では
- バーチャルコマース
- 人工知能(AI)
- RFID活用
- 翻訳接客サービス
- キャッシュレス
- レジレス
- セルフサービスなど人手不足の改善策
- デジベル
- POS連動した店頭サイネージでリアルタイム情報表示
- 税制の改革
- インバウンド需要
の順に、店舗運営における2018年のトレンドを11個ご紹介します。
ざっくりとトレンドをチェックしておくだけで、他のお店よりも一歩先に行くことは可能です。
まずはこの記事で、2018年のトレンドを押さえてしまいましょう!
1.新たなオムニチャネルの形、バーチャルコマース
2018年には、次世代のオムニチャネルとして「VR(バーチャル)コマース」が広まってくるでしょう。
現在はスマートフォンやタブレットなどのモバイル端末による小売「M(モバイル)コマース」が主流です。しかし、VR技術が進んでいくとともに、仮想の店舗で商品を見ながら購入するスタイルのお店が増えてくるに違いありません。
2018年は、新たなオムニチャネルの形としてVコマースをとり入れるお店が増える年になりそうです。
Vコマースについてもっと知りたいかたは「MコマースのあとはVコマースがやってくる!仮想現実でのショッピング体験とは?」をご一読ください!
2. 人工知能(AI)の活用が拡大
投資やカスタマーセンターなど、さまざまな分野で活躍している人工知能(AI)。2018年にはついに店舗でも存在感を増してくると予想されます。
例えば、
- 売上が最大になる値引きのタイミング
- お客さまの好みに合わせた食べものの提案
- 身体のサイズに合った洋服のリコメンド
など今まで人の勘に頼っていた業務が、人工知能によるデータ分析で最適化されるのです。
今でも一部の店舗では人工知能が取り入れられていますが、2018年には「人工知能がお客さまへ商品を提案する」という光景が一般的になっているかもしれません。
店舗で人工知能を活用することについて詳しくは「AI、ビッグデータを小売の現場で活用する」をご確認ください!
3. RFIDの店舗実用の拡大
倉庫など、物流の現場で使われていることが多いRFIDは、2018年には小売の現場でも見ることができるようになるでしょう。
今でもユニクロは全社的にRFIDの活用に取り組んでいますが、他のアパレル企業にもRFID活用の流れが広まっていくと予想されます。
パルコでは自走ロボットがRFIDを使って商品管理をする取り組みが行われており、もはや商品は人が管理する必要がないと言っても過言ではありません。
RFIDについて詳しくは、「小売業でのRFID活用事例8選」をご覧ください。
4. 翻訳接客サービス
日本への外国人観光客が増えるにともなって、多言語での接客が求められる場面が増えています。2018年も訪日外国人の数はさらに増加するに違いありません。
そこで必要になってくるのが、多言語に翻訳してくれるサービスです。NECの「多言語音声翻訳サービス」では、
- スマートフォン
- タブレット
- 専用の小型端末
など、さまざまなデバイスに対応して、さまざまな言語を翻訳します。2018年には、外国人のお客さまにもさらに丁寧な接客ができる仕組みが整うでしょう。
5. 訪日外国人観光客にも使いやすく、キャッシュレス化の推進
2018年の店舗では、現金の姿を見ることが少なくなることでしょう。日本を訪れる、海外からの観光客にも使いやすい店舗になっていくためにも、キャッシュレスは進むはずです。
政府も2020年に向けてクレジットカード利用の比率をアップさせる方針で、小売だけでなく日本全体でキャッシュレスの流れが強まっています。
キャッシュレスについて詳しくは、「【2017年版】キャッシュレス・クレジット決済の現状とは?」をご一読ください!
6. レジレス店舗も開発が進む?
Amazon GOなど、商品をカゴに入れて店を出ると自動で会計してくれるレジレス店舗も、2018年には続々と出るでしょう。
- 商品のスキャンから会計まで全てお客さまが行う:セルフレジ
- 店員が商品をスキャンして、会計はお客さまだけで行う:セミセルフレジ
のようなレジもありますが、最終的にはレジがなくなるはずです。お店にとってもお客さまにとっても便利な店舗づくりをするためにも、レジレスは2018年の大きなトピックになるでしょう。
7. セルフサービスなど人手不足の改善策
人手不足はどの店舗でも大きな課題となっています。
そのため、先ほど紹介したセルフレジやセミセルフレジのように、そもそも人手を必要としない仕組みが登場してくるはずです。
少子高齢化で日本の人手が減っている今、人手不足へのさらなる改善策は2018年と言わす、今すぐにでも求められています。
8. デジベルで店舗オペレーションを改善
ブロックを倒すことで、予め設定していたお願いがリストバンドに届く「デジベル」も、今後の店舗に広まるトレンドの1つです。
具体的には、
- ビールがもう一杯ほしくなった
- 試着室でサイズ違いの服を試着したくなった
- レジで手が離せないが、もっと人手がほしい
という場合に、デジベルならブロックを倒すだけでお願いができます。デジベルは店舗のムダを削減でき、生産性アップにもつながる新たなトレンドですね。
9. デジタルサイネージ
デジタルサイネージは従来の広告に比べ、視認性が高いことから導入している店舗や企業が増えてきています。
POS連動した店頭サイネージでセール状況やレコメンドなどのリアルタイム情報表示を行ったり、「イオンチャンネル」のようにレジの待ち時間を利用した広告を行うなど、2018年も活用の幅は広がっていくと予想されます。
目的や用途に合ったサイネージ広告を用いることで効果的な集客や情報の周知を行うことができるため、これからも利用する店舗や企業は増えていくでしょう。
10. 税制改革への準備
2019年には、小売をとりまく税制が変わる予定です。税制改革の内容として予定されているのは
- 消費税の増税
- 食品、新聞の税率ダウン(軽減税率)
- 法人税の軽減
などで、税金の仕組みが変わっていくと予想されます。
2019年に消費税がアップするとなれば、店舗の経営にも当然ながら影響が出てきますよね。2018年は税制改革に対応できるように準備を整えておくことが必要になってきます。
軽減税率について今のうちに知っておきたいかたは「軽減税率についてもう一度考えてみる」をご一読ください!
11. インバウンド需要
日本へ訪れる外国人の数は、年々アップしています。 日本政府観光局の統計データによれば、訪日外国人の増加率は
- 2014年:13,413,467人
- 2015年:19,737,409人
- 2016年:24,039,700人
と、とどまるところを知りません。2020年の東京オリンピックには日本を訪れる外国人の数はピークを迎えるとされています。
2018年には増加するインバウンド需要をとらえるための施策が、さらに重要性を増してくることでしょう。
実店舗のトレンドをチェックして、他の店舗へ先手を打つ
実店舗における2018年のトレンドを紹介しました。
あらためておさらいすると、
- バーチャルコマース
- 人工知能(AI)
- RFID活用
- 翻訳接客サービス
- キャッシュレス
- レジレス
- セルフサービスなど人手不足の改善策
- デジベル
- POS連動した店頭サイネージでリアルタイム情報表示
- 税制の改革
- インバウンド需要
の11個をお伝えしましたね。
2018年に来るトレンドをざっくりチェックしておくだけでも、実際にトレンドが来たときに素早く対応できます。
これらのトレンドを先取りして、他の店舗に先手を打ちましょう!
この記事を書いた人
佐々木ゴウ
大手Sierや、ECコンサルティング会社での経験を活かし、ファッションや食品などの各種商品ジャンルから、バックオフィス、ITインフラ系まで幅広く執筆が可能。webライティングの講師や、メディアコンサルティング、採用系メディアの編集長なども請け負っている。趣味は盆栽。